投資家（とうしか）は、株式や債券・不動産・通貨・商品などに投資する人、あるいは法人。短期の値動きによる利益を狙う「投機家」「トレーダー」に対して、長期の値上がりによって利益を期待する立場を意味することもある。また江戸期の米相場の時代から昭和初期頃までは一般に相場師と呼ばれていた。

「投機家」「トレーダー」が通常の買いに加え、空売りによる売りからも入るのに対し、投資家はほとんどの場合、買いから入る。投資を行う場合、当面の生活費ではない余裕資金を使って行うのが原則であると言われている。

動向

以前よりアメリカ合衆国などでは、日本に比べ、個人投資家による直接投資や証券投資が盛んである。

個人投資家が行う株式取引の形態は、証券会社の窓口や営業を通して株式の売買を行うという形から、パソコンとインターネットを使ったオンライントレードがさかんになってきている。

機関投資家として、金融機関などが組織的に大規模な投資を行なう場合もある。 近年では機関投資家が運用する投資信託（ファンド）への資金流入がすすみ市場においても、各種ファンドの動向が無視できない規模になってきている。

個人投資家

個人投資家（こじんとうしか）は、日本で近年多用されるようになった言葉である。機関投資家の対語で、「個人の投資家」のことである(日本個人投資家協会なる団体もある)。しかし、現在では、ネットでの証券取引の普及により急増した、旧来の投資家とはまったく異なる性質を持つ個人の市場参加者を、旧来の投資家と区別するために、「個人投資家」と呼ぶようになっている。最近では「個」という略称が用いられることも多い。

機関投資家

機関投資家(きかんとうしか：institutional investors)とは、個人ではなく、企業体で投資を行っている投資家を指す。

預金を取り扱っている金融機関の場合、預金を運用する必要がある。また、保険会社の場合、保険加入者から集めた保険料を運用する必要がある。また、運用会社は投資に関して専門的な知識を有する機関投資家に運用を依頼することがある。このように機関投資家といっても、様々なケースがある。

また、個人投資家と異なり、動かす金額も大きく、金融市場に占める存在感は常に大きい。

機関投資家は、それぞれの立場によって、リスクに対するポジションが異なるが、個人的な資金を扱っているわけではないため、リスク回避的な立場を取るケースが多い。そのため単一の資産ではなく、複数の資産に分散投資を行うことで、リスクを回避し、安定的なリターンを求める傾向が強い。